『タンカー炎上イランを犯人にしたいアメリカ』

2019年6月15日

 

ペルシャ湾で二隻のタンカーが、攻撃を受け炎上する、という事件が起こった。そのタンカーに積まれてあったのは、日本行きの燃料(メタノール)だったこともあり、この事件は日本でも広く報じられている。

 

 アメリカは早速これはイランの犯行、として非難を始めているが、そのイラン犯行説には、いまのところ何の証拠も示されていない。あるいはそうなのかもしれないが、ちょっとやり方が乱暴な気がするが、どうだろうか。

 

イランを犯人としたいのであれば、可能性としては、イランの強硬派がハメネイ師や、ロウハーニ大統領の意向に関係なくやった、ということであろうか。しかし、そこまでやる強硬派が、果たしてイラン国内に存在するだろうか、とも考えたくなる。

 

 もちろん、やがてはしかるべき、信頼に値する情報が出てきて、真犯人は誰かということが、明らかになろう。イランとすれば安倍首相が、アメリカ・イランの仲介に来ているなかで、そんなことをするはずはなかろう。イギリスの閣僚が言うように、もしイランがやったとすれば、あまりにも馬鹿げた行動だ、ということになろう。

 

 イランが不利なのはペルシャ湾に面する、周辺諸国がこぞって、反イランの立場にあることであり、アメリカもしかりだ。従って出て来るであろう情報は、皆イランに結び付けられて、しまうのではないのか。

 

 今の段階では、何もこれと言ったことが、明らかになっていないので、結論は出せないということだ。そうしたなかで、ある友人が次のような点を指摘してきた。曰く、ミサイルによる攻撃なら、しかるべき艦船から発射したか、陸上の基地から発射されたのであろう。そうであれば、やがて証拠が出てきて、犯人は明らかになろう。

 

 もし機雷による事故であったとすれば、これは仕掛けた方の船も、被害にあう危険性があり、考え難いのではないか。浮遊機雷はリモコンでも付いていなければ、何処の船に当たるか分からないからだ。

 

まあ、いまの段階で詮索しても意味がなかろう。もう少し時間をかけて、フォローするしかあるまい。ただ、アメリカのように証拠も無しに、イラン犯行説を支持するようなことは、日本はすべきでなかろう。