どういういうわけか、最近になって多くの国々が、『戦争は嫌だ』と言い始めるようになってきた。これまでは、サウジアラビアがイランを警戒し、明日にでも戦争をし始めるような、発言をしていたが、ここに来て、戦争をするつもりは無い、希望しない、と言い始めている。

 同じように、イランも戦争をするつもりはない、と言い始めている。イランの場合はサウジアラビアとの軍事衝突を口にし、一歩も引かないという立場を、堅持してきていたし、アメリカに対しても同様だった。

 そして戦争の総元締めとも言えるアメリカが、戦争をしたくない、イランと戦争する気はない、核問題は威圧と交渉で解決する、と言い出している。

 そうは言っても、アメリカやイランには強硬派がおり、トランプ大統領やロウハーニ大統領のような穏健路線とは違い、明日にでも戦争を始めたいような、主張をする人達もいることは事実だ。

　アメリカの場合はボルトン特別顧問や、ポンペオ国務長官がそうなのだが、彼らは軍産複合体の回し者だと言われており、決して国内的には評判が、よくないのではないのか。彼らの意見はトランプ大統領とは、真っ向から対立する形になっており、トランプ大統領は二人を、首にすることを、ほのめかしている。

　イランの場合は、ロウハーニ大統領と対立する立場にいるのは、革命防衛隊であり、彼らは国防という名の下に、権力を拡大し、軍関係で儲けることを、狙っているのではないのか。

　しかし、ボルトン特別顧問やポンペオ国務長官が、いま首になる可能性が出ているように、イランでも革命防衛隊の幹部が、更迭されることもありえよう。強硬派が勝つのか、穏健派が勝つのか、という場面に向かっている、ということだ。

　だが結果的には穏健派が、勝利するのではないかと思える。戦争の犠牲になる第一番は、国民であり兵隊を送り出している、各家庭だからだ。好戦派と非戦派がいた場合。その力関係は影響するが、国民の気持ちは戦争反対であろう。

　そう考えると、案外世界は平和の方向に、動き出しているのかもしれない。強硬派の最右翼ともいえる、トルコのエルドアン大統領も、アメリカとのトラブルの最終決着をつけるのは、日本だ(G２０)と言い始めている。イランとアメリカとの関係改善も、結局は日本の仲介にかかっているようだ。

　どうやら世界が平和に向かい始めている中で、日本が重要度を増してきているような気がする。そうあって欲しいものだ。