今年の夏から秋にかけて、中東の３か国は大混乱に陥るかもしれない、という予測をしてみた。それはトルコでありヨルダンでありエジプトだ。これらの国以外にも、大混乱が予測される国は幾つもあるのだが、日本との関係の重要性から、この３か国を取り上げることにした。

　まずトルコについて説明するとこうだ。トルコはいま経済的に大分落ち込んでいる。金利を１６パーセント以上に上げ、外貨の流入策を講じたが、結局は短期でその効果が消え、外貨が逃げ出している。その結果、トルコ・リラはどんどん値下がりしているのだ。

　この結果は述べるまでもなく、輸入物資の値上がり、国内産品への影響とインフレを引き起こしている。それは述べるまでもなく、庶民の生活を圧迫しているのだ。加えて輸出の不振から、国内企業の倒産が続き、失業率は上がっている。

　こうしたことが国民の不満を買っているわけだが、そのことに加えて６月２４日の大統領選挙では、不正が行われることが予想され、実際にそうなれば国民の怒りは、爆発することになろう。

　ヨルダンもしかりだ。ヨルダンは特別の輸出品はなく、観光収入と湾岸諸国や西側諸国からの援助で、成り立っている国だ。日本も援助国の上位に位置していることは、述べるまでもない。

　そのヨルダンでは国家財政が厳しいことから、増税を決定したが、その増税に国民の反発が起こり、各地で増税反対デモが、大規模に起こっている。その結果、国王は首相を首にし、新しい首相を指名したが、それは一時しのぎであり、問題の解決にはつながらない。これまではこの手で国民の目をごまかしてきていたが、今回はどうなるか分からない状況ではないのか。

　加えてヨルダンはエルサレム問題を抱えている。メッカ・メジナはサウジ王家の責任だが、エルサレムはヨルダン王家の責任となっている。そのエルサレムはトランプ大統領が、不可分のイスラエルの首都と認めてしまった。それを覆すことは、ほとんど不可能であろう。

　エジプトはもっと多くの困難を、抱え込んでいるのではないか。地下鉄料金の１ポンドから７ポンドへの値上げ、水道料金の値上げ、ガソリンの値上げ。そして金利が上がりポンドは価値を下げている。この国では輸入物価が上がり、国内産品の値段も上がってインフレになっている。

　これらの国の不安定化は経済問題に起因しているが、その解決策はどの国にもない、あるのはあてにならない外国からの無償援助だが、それはこれまで何度も頼ってきたために、新手の援助はあまり期待出来ないかもしれない。

　これから夏秋にかけて、社会不安が拡大していくことを、頭の片隅に入れておいた方がいいだろう。もちろん無用の観光旅行や、訪問は控えるべきであろう。