アメリカのCIA長官が『次はワシントンが狙われる可能性がある。』と語った。彼の考えでは、IS(ISIL)の攻撃目標が、西側諸国にシフトした、ということのようだ。CIAはパリで起こるテロを、事前に察知していたようだが、多数のヨーロッパ人がシリアに入り、訓練を受けて帰国しているため、ヨーロッパ諸国は彼らの足取りを、掴めていなかったといということだ。

　しかし、そうしたCIAの凄腕(？)発言に対し、プーチン大統領が露骨にISと西側諸国との、関係を語っている。プーチン大統領に言わせると、G20参加国のビジネスマンたちが、IS(ISIL)のスポンサーになっているということだ。（これは湾岸諸国に対する嫌味であろう。）

　プーチンは偵察衛星からIS(ISIL)の石油密輸の様子、細かく見て知っている、と言っている。そうであろう、偵察衛星から監視すれば、地上で何が起こっているのかは丸見えであろう。(これはG20 主催国トルコに対する嫌味であろう。)

その情報を共有することが大事なのだが、偵察衛星は軍事がメインであるために、情報は往々にして公開されないし、友好国に対しても、提供され難いのだ。アルジェリアで起こったテロ事件などは、アメリカもロシアもテロリストの移動を、見て知っていたはずなのだが。

アメリカの独り舞台に釘を刺したのは、ロシアのプーチン大統領だけではなかった。イランのアヤトラ・サーデク・アモリ・ラリジャニ師は、イランの法律問題のトップの地位にいる人物だが、彼は『アメリカの大統領は裁判にかけられるべきだ。』と言い出している。

それは彼に言わせると『IS(ISIL)を創り出したのはアメリカであり、アルカーイダもその他のテロリスト・グループも、アメリカの産物だ。』というのだ。『欧米はテロリストを外国に送り出すべきではない』。とも語っている。

こうした発言が、プーチン大統領やイランの高官の口を突いて、出てくるということは、世界の多くの人々が、国際社会で起こっている種々の事件と、一部の国によって企てられている、陰謀の真相の多くを、知るようになったからであろう。

皮肉なことに、それはアメリカが開発した、コンピューターによるのではないのか。